日本脳炎は発症すると死に至ったり、重度の後遺症が残る可能性が高まります。現在、日本脳炎には有効な治療法がないことから^1,2)、ワクチンで発症を予防することが重要です^1,2)。

【子ども】
小児科・耳鼻咽喉科のある病院・クリニックなどの多くで接種できます。

【大人】
大人でも内科などで任意接種でワクチンを受けられます。お近くの医療機関を検索するか、かかりつけ医などにお問い合わせください。

不活化ワクチンなので、数回に分けて接種して免疫力を強めます。

定期接種は原則無料です。任意接種は費用（原則自己負担）がかかります（定期/任意接種についてはこちら）。

一般的なスケジュール^6-8)

日本脳炎が多く報告される地域や、海外の流行地域（例：東～東南アジア）に長期滞在する予定の子どもは、生後6ヵ月から接種を始めることを日本小児科学会では推奨していますが、一般的には3歳の時に接種します^3,6)。

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  2005年5月30日～2009年度は、日本脳炎ワクチンの積極的勧奨が差し控えられました。そのため、接種機会を逃した人（1995年4月2日～2007年4月1日生まれ）は、20歳未満であれば定期接種ができます^6-8)。接種スケジュールなどの詳細はお住まいの市町村にお問い合わせください。
• 北海道では、2016年4月1日から定期接種が始まりました。20歳未満であれば、定期接種ができます⁹⁾。

2021年度「定期の予防接種実施者数」（厚生労働省）によると、1期1回目、1期追加（3回目）、2期（4回目）の日本脳炎ワクチンを接種した子どもの割合（実施率）はそれぞれ85.4％、53.5％、45.5％でした¹⁰⁾。1期追加と2期における接種率低下は、2021年に国内で発生した日本脳炎ワクチンの供給不足の影響が想定されます¹¹⁾。

日本脳炎ワクチンの主な副反応は、接種部位の局所反応（はれなど）、発熱など、またアナフィラキシー（重いアレルギー反応）や急性散在性脳脊髄炎（きゅうせいさんざいせいのうせきずいえん：脳や脊髄に炎症がおこる病気）などの重い副反応がみられることがあります³⁾。

日本脳炎ワクチンについては、2021年のワクチンの供給不足により（2022年に供給は回復）、接種が完了していない子ども（特に2017年度生まれと、2012年度生まれの子ども）がいる可能性があるため、接種が完了しているか母子健康手帳などでご確認ください¹¹⁾。